「2022年度 研究倫理教育ＦＤ」を e ラーニングで開催いたしました。
対象者は、e-rad の研究者番号を持っている常勤教職員、公的研究費を持っている非常勤教職員、コンプライアンス推進員等

期間：2022 年 6 月 10 日～2023 年 3 月 31 日
※2022年度 FDの受講者総数 1,122名

「2021年度 研究倫理教育ＦＤ」を e ラーニングで開催いたしました。
対象者は、e-rad の研究者番号を持っている常勤教職員、公的研究費を持っている非常勤教職員、コンプライアンス推進員等

期間：2021 年 6 月 10 日～2022 年 1 月 19 日
※2021年度 FDの受講者総数 1,101名

「2020年度 研究倫理教育ＦＤ」を e ラーニングで開催いたしました。
対象者は、e-rad の研究者番号を持っている常勤教職員、コンプライアンス推進員等

期間：2020 年 9 月 10 日～2021 年 3 月 31 日
※2020年度 FDの受講者総数 999名

「公的研究費の適正な申請・使用に係るＦＤ」を前回までの未参加者を対象に個別対応で開催いたしました。

場所：西新橋キャンパス
期間：2019 年 9 月 18 日～ 2020 年 3 月 31 日
※2019年度 FDの受講者総数 661名

「公的研究費の適正な申請・使用に係るＦＤ」を、前回までの未参加者を対象に個別対応で開催いたしました。

場所：西新橋キャンパス
期間：平成30年9月19日～平成31年3月31日
※平成30年度 ＦＤの受講者総数　685名

「公的研究費の適正な申請・使用に係るＦＤ」を、前回までの未参加者を対象に個別対応で開催いたしました。

場所：西新橋キャンパス
期間：平成29年9月20日～平成30年3月31日
※平成29年度 ＦＤの受講者総数　776名

「公的研究費の適正な申請・使用に係るＦＤ」を、前回までの未参加者を対象に個別対応で開催いたしました。

場所：西新橋キャンパス
期間：平成28年9月14日～平成29年3月31日
※平成28年度 ＦＤの受講者総数　724名

研究倫理教育の一環として研修会を開催し、さらに未参加者を対象に平成29年2月28日までに個別対応で研修を実施いたしました。
対象者は、拡大教授会議出席者およびコンプライアンス推進員
※受講者総数　719名

「公的研究費の適正な申請・使用に係るFD」を、前回までの未参加者を対象に個別対応で開催いたしました。

場所：西新橋キャンパス
期間：平成27年11月1日～平成28年3月31日
※平成27年度 ＦＤの受講者総数　864名

研究倫理教育の一環として研修会を開催し、さらに未参加者を対象に9月24～10月31日に個別対応で研修を実施いたしました。
対象者は、拡大教授会議出席者およびコンプライアンス推進員
※受講者総数　814名

「公的研究費の適正な申請・使用に係るFD」を、前回までの未参加者を対象に個別対応で開催いたしました。

場所：西新橋キャンパス
期間：平成26年11月1日～平成27年3月31日
※平成26年度の受講者総数　738名

「公的研究費の適正な申請・使用に係るFD」を、前回までの未参加者を対象に個別対応で開催いたしました。

場所：西新橋キャンパス
期間：平成26年10月6日～平成26年10月31日
※受講者総数　721名

コンプライアンス教育の一環として「公的研究費の適正な申請・使用に係るFD」を実施いたしました。

西新橋キャンパス、国領校・第三病院、柏病院　9月12日
葛飾医療センター　 9月13日
西新橋キャンパス　 9月16日、9月17日、9月18日、9月19日

さらに未参加者を対象に各キャンパスで9月24日～10月4日に個別対応にて開催いたしました。

※受講者総数　694名
※注：FDとは、Faculty Developmentの略で、本学に所属する教員の能力開発に係る各種取り組みを指す。

文部科学省により平成26年8月26日付「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン」が策定されたことをオールユーザーメールにて配信し、教職員に周知いたしました。

本学教職員・学生一人ひとりのコンプライアンス意識を高め、研究不正の再発を防ぐ一層の周知徹底を図るため、学長による不正の概要と再発防止に向けた組織的な取り組みについての説明会を大学および各附属病院にて開催しました。

西新橋キャンパス　7月23日、7月25日、8月7日、9月1日
国領校、第三病院　7月25日
葛飾医療センター　8月4日
柏病院　　　　　　7月31日

※参加者総数　1,149名（教員745名、職員・学生404名）

本学の構造・体質の検証、不正の再発を防ぐ体制強化、一人ひとりの意識改革を進めていくため、教職員からの意見を募集する取り組みを開始しました。それらの意見は、学長に直接届けられるとともに、問題の検証や再発防止策に役立てます。

学長は、科研費問題の調査結果、再発防止策、関係者の処分について記者会見を行い、社会的な公表を行うとともに、ホームページに学長コメントを掲載しました。

教職員一人ひとりが高い意識とモラルを持つよう、理事長ならびに学長のコメントを全教職員へオールユーザメールにて配信するとともに学内イントラネットへ掲載して周知しました。

本学では、臨床研究が適正に実施されるよう、その計画、実施から研究結果の報告まで支援する臨床研究支援センターを2014年4月に開設しました。