日本体育大学大学院博士課程の髙橋治花氏、東京慈恵会医科大学救急災害医学講座の田上隆教授、北野信之介助教らの研究グループは、関東地域の42病院が参加する大規模共同研究「SOS-KANTO 2017」のデータを用いて、病院外で心停止を起こした2,772症例について、近くにいた一般市民による心肺蘇生の有無が、1か月後の脳機能の良好な回復にどのような影響を与えるかを検討しました。 その結果、心肺蘇生が行われなかった場合、脳に重い後遺症が残らずに回復できた人（神経学的予後良好）の割合は、わずか3.0％でした。一方で、救命講習を受けていなかった市民でも、119番通報時に口頭指導を受けながら心肺蘇生を行った場合には、その割合は7.4％にまで上昇していました。さらに、救命講習を受けており、口頭指導を必要としなかった市民が対応した場合には、25.6％にまで改善が見られました。 救命講習を事前に受けた市民による心肺蘇生や、救急指令員の電話指導を受けながら行われた心肺蘇生が、脳機能の良好な回復と関連していることが明らかとなりました。本研究成果は、心停止患者の救命率および社会復帰率を高める地域救急医療体制の構築に貢献することが期待されます。 本研究の成果は、国際学術誌『Resuscitation』電子版（2025 年 4 月 17 日付）に掲載されました。